この記事の対象柔道整復師向け|部位:膝
膝の捻挫で来院する患者には、内側側副靱帯(MCL)損傷や前十字靱帯(ACL)損傷が含まれます。本記事では柔道整復師向けに、受傷機転と腫れ方からの見立て、外反ストレステストやラックマンテストの手順と陽性所見、固定と早期運動の考え方、医療機関への紹介基準を整理します。
MCL損傷・ACL損傷とは(病態と好発)
MCLは膝の内側を支える関節外の靱帯で、膝に外反力(膝が内側に入る力)が加わって損傷し、膝靱帯損傷のなかで最も頻度が高いとされます。損傷は大腿骨付着部付近に多く、圧痛のみのI度から、伸展位でも外反不安定性を示すIII度まで分類されます。
ACLは関節内にあり、脛骨の前方へのずれと回旋を制動します。ジャンプの着地や急な方向転換など相手と接触しない受傷が多く、サッカー、バスケットボール、スキーなどで好発します。関節内で出血するため数時間で強く腫れるのが特徴で、半月板損傷の合併も多くみられます。
評価のポイント
問診
- 受傷時の外力の方向(外反・回旋)と接触の有無
- 断裂音(ポップ音)や膝が外れる感覚の有無
- 腫れるまでの時間と、受傷直後に競技を続けられたか
視診・触診
関節血症(関節内の出血)による膝全体の腫れは、ACL損傷や重度損傷を示唆します。MCLは大腿骨内側上顆から脛骨内側に沿って圧痛を確認し、骨の圧痛や荷重困難があれば骨折も念頭に置きます。
徒手検査
- 外反ストレステスト:膝伸展位と30度屈曲位で外反力を加える。30度でのみ不安定ならMCL損傷、伸展位でも不安定なら重度損傷や十字靱帯の合併を疑う
- ラックマンテスト:膝を20〜30度曲げて大腿を固定し、脛骨を前方へ引き出す。移動量の増大と終末抵抗(止まる感触)の消失で陽性
- 前方引き出しテスト:膝90度屈曲で脛骨を前方へ引き、健側より移動量が大きければ陽性
急性期は痛みと筋の防御収縮で陽性率が下がるため、陰性でもACL損傷を否定せず、腫れの経過と合わせて判断します。
施術アプローチ(固定と時期別の進め方)
急性期
RICE処置(安静・冷却・圧迫・挙上)を行い、副子や膝装具で痛みの少ない軽度屈曲位に保持します。荷重痛が強ければ松葉杖で免荷します。ACL損傷が疑われる場合は、固定だけでは靱帯の修復が期待しにくいことを説明し、早期に整形外科へ紹介します。ACL損傷は1か月ほどで日常生活の痛みが落ち着くことが多い一方、靱帯は切れたままの場合があるため、痛みが軽いからと競技復帰を急がせないことが重要です。
MCL単独損傷の回復期
MCL単独損傷は治癒力が高く、多くは保存療法で経過良好とされます。日本整形外科学会も、長期のギプス固定は避け、装具を用いて早期から動かす機能的治療が主流と説明しています。側方支柱付き装具で外反を制限しながら可動域と筋力を回復させ、固定中も大腿四頭筋の等尺性運動で筋力を保ちます。競技復帰は4〜6週がひとつの目安です。
再受傷予防
着地や切り返しで膝が内側に入る動作を修正し、股関節周囲筋の強化とバランス練習を組み合わせます。
医療機関へつなぐべきサイン
医療機関へ紹介を検討するサイン
- 受傷後数時間で関節全体が大きく腫れた
- 伸展位の外反ストレスでも不安定性がある
- ラックマンテストなどで移動量が大きい、または膝崩れがある
- 骨の圧痛や荷重不能があり、骨折を否定できない
- 足のしびれ・冷感や足背動脈の触知不良がある(脱臼に伴う神経・血管損傷の疑い)
療養費の取扱いの注意点
療養費の取扱いに注意
膝関節捻挫(靱帯損傷)は、急性・亜急性の外傷性の負傷として柔道整復の療養費の対象となり得ます。ただし剥離骨折などの骨折や脱臼が疑われる場合、その施術には応急手当を除き医師の同意が必要です。保険医療機関で同じ負傷を治療中の期間は対象外となるため、紹介後の併診状況を必ず確認し、最新の厚生労働省の通知に沿って取り扱いましょう。
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参考文献・参考資料
- 日本整形外科学会「膝関節捻挫」
- 日本整形外科スポーツ医学会「スポーツ損傷シリーズ 6. 膝前十字靭帯損傷」
- 高橋邦泰「膝の最前線 膝の外傷を中心に」理学療法科学 23(2), 2008
- The diagnostic accuracy of clinical tests for anterior cruciate ligament tears are comparable but the Lachman test has been previously overestimated: a systematic review and meta-analysis. Knee Surg Sports Traumatol Arthrosc, 2022
- 厚生労働省「柔道整復師等の施術にかかる療養費の取扱いについて」
本記事は有資格者向けの一般的な臨床情報です。個々の患者の評価・施術は、各資格の業務範囲と医師の診断・同意に基づいて行ってください。

