柔道整復師はやめとけ？言われる理由と続けるか迷った時の判断基準

「柔道整復師はやめとけ」と、学校の先輩や職場の同僚から言われたことはありませんか。ネットで調べても「給料が安い」「拘束時間が長い」といった声が並び、不安になる方は多いはずです。

「柔道整復師はやめとけ」とは、給与の伸びにくさや長時間労働、接骨院の飽和などを理由に、資格を取る・続けることをすすめない意見のことです。ただし、その多くは資格そのものではなく、働く職場の問題から生まれています。

この記事では、厚生労働省の統計をもとに「やめとけ」と言われる理由を整理し、続けるか迷ったときの判断基準と次の一歩を解説します。

「今の整骨院で働き続けていいのか迷っている」という方は、治療家コネクトのLINE無料相談で話を聞くこともできます。

「柔道整復師はやめとけ」と言われる主な理由

「やめとけ」と言われる主な理由は、給与が上がりにくい構造、拘束時間の長さ、接骨院の飽和と保険制度の厳格化の3つです。どれも個人の努力だけでは変えにくい点が、不安を大きくしています。

給与と拘束時間に「構造的な天井」がある

柔道整復師の収入は、勤める院の売上と給与体系に大きく左右されます。

厚生労働省の職業情報提供サイト「job tag」では、柔道整復師の平均年収は454.2万円です（令和7年賃金構造基本統計調査）。ただし、この数字は鍼灸師など近い職種と同じ区分で集計されています。院の規模や雇用形態による差は見えにくい点に注意が必要です。

現場でよくあるのは、基本給を低く抑え、固定残業代や手当で月給を高く見せる給与体系です。基本給が上がらないため、昇給や賞与に反映されにくくなります。

拘束時間も悩みの種です。午前と午後の間に長い中休みがある二部制の院では、朝8時台に出勤し、受付締め後の片付けやカルテ整理を終えると21時を回る日も珍しくありません。

• 朝の清掃・準備から閉院後の片付けまで、拘束が12時間前後になる
• 土曜・祝日も診療があり、週休2日を取りにくい
• 閉院後の技術練習が「自主練」扱いで給与が出ない

給料の伸びにくさは、柔道整復師の給料が上がりにくい業界構造の解説でも詳しく取り上げています。

接骨院の飽和と保険制度の厳格化が続いている

接骨院は増え続けた結果、地域によっては患者の取り合いが起きています。

厚生労働省の衛生行政報告例（令和6年）によると、柔道整復の施術所は全国で50,924か所です。2014年の45,572か所から約5,000か所増えました。一方、前回（2022年）からの増加はわずか8か所で、開業と閉院がほぼ釣り合う段階に入っています。

保険の面でも、柔道整復療養費の総額は厚生労働省の推計で平成23年度の4,085億円をピークに減少に転じ、平成26年度には3,825億円になりました。

さらに2026年7月施術分からは、療養費の算定方法が見直され、複数の部位を施術した場合に2部位目から減額（80%）されるようになりました。保険収入に頼る院ほど経営が苦しくなり、そのしわ寄せがスタッフの給与や労働時間に出やすくなります。

それでも柔道整復師の需要がなくならない理由

柔道整復師は求人が多い売り手市場で、職場を変えるだけで条件が改善する余地があります。「やめとけ」は資格の価値ではなく、合わない職場で働き続けるリスクを指していると考えるのが現実的です。

有効求人倍率3.17倍の売り手市場

求人の数で見ると、柔道整復師は人手が足りない職種です。

job tagによると、ハローワークでの柔道整復師の有効求人倍率は3.17倍（令和7年度）です。求職者1人に対して3件以上の求人がある計算になります。求人賃金の平均は月27.8万円でした。

就業している柔道整復師は78,666人（衛生行政報告例・令和6年）で、2014年の63,873人から大きく増えています。働く人が増えた今も求人が多い状況は、転職先を選べる立場にあることを示しています。

求人が多いということは、条件の良い院とそうでない院の差が広がっているということでもあります。人が集まらない院は条件を上げるか、今いるスタッフの負担を増やすかを迫られるため、職場選びの重要性はむしろ高まっています。

辞める人の割合や理由は、柔道整復師の離職率をデータで解説した記事も参考になります。

同じ資格でも職場によって働き方は大きく変わる

柔道整復師の悩みの多くは、資格ではなく職場の運営方針から生まれます。

求人サイトを開くと、同じ地域でも休日や給与の条件がまったく違う院が並んでいることに驚く人も多いです。たとえば、同じ「整骨院勤務」でも次のような違いがあります。

• 保険中心か、自費施術の割合が高いか
• 完全週休2日制か、シフト制で休みが不規則か
• 研修やマニュアルがあるか、「見て覚えろ」か
• 残業代が1分単位で出るか、固定残業代に含まれるか

整形外科クリニックや介護施設の機能訓練指導員、スポーツ現場など、資格を活かせる場所は整骨院だけではありません。「辞めたい」の正体が職場なのか仕事そのものなのかを分けて考えることが、後悔しない判断の第一歩です。

続けるか迷ったときの判断基準と次の一歩

迷ったときは「職場を変えれば解決する悩みか」「仕事そのものが合わないのか」を切り分けて判断します。前者なら転職、後者なら資格を活かした職種変更や別業界も選択肢です。

「職場を変えれば解決する悩み」かをチェックする

まずは、今の悩みを書き出して分類してみましょう。

悩み	職場を変えれば解決しやすいか	仕事・資格そのものの問題か
給料が上がらない	○ 給与体系や評価制度が違う院がある	△ 業界全体での大幅アップは難しい
長時間労働・休みが少ない	○ 診療時間や休日制度は院ごとに違う	×
院長・先輩との人間関係	○ 環境を変えると解消しやすい	×
施術にやりがいを感じない	△	○ 職種変更も検討
体力的にきつい	△ 施術人数や設備で負担は変わる	○ 年齢とともに負担が増える場合

「職場」の欄に当てはまる悩みが多いなら、柔道整復師を辞める前に職場を変える選択肢を検討する価値があります。

次の一歩は「情報収集」から始める

辞めるかどうかを決める前に、まず情報を集めることが大切です。

1. 今の給与明細と勤務時間を記録し、時給に換算してみる
2. 同じ地域の求人を3〜5件見て、条件を比べる
3. 気になる院は見学し、スタッフの表情や残業の実態を確かめる
4. 判断に迷う場合は、業界に詳しい第三者に相談する

相談する相手は、今の職場の上司より、利害関係のない人のほうが本音を話しやすいものです。学校の恩師や他院で働く同期、業界に詳しい転職支援サービスなど、複数の意見を聞くと判断の偏りを防げます。

休みの日に求人票を見比べているうちに、今の職場の条件が当たり前ではないと気づく人もいます。具体的な転職先は、柔道整復師のおすすめ転職先でまとめています。

よくある質問（FAQ）

柔道整復師の資格を取っても意味がないって本当ですか？

意味がないわけではありません。job tagでは柔道整復師の有効求人倍率は3.17倍（令和7年度）で、求人は多い状況です。ただし、保険収入に頼る院は経営が厳しくなっており、職場によって待遇が大きく変わります。資格の価値より、働く職場の選び方が重要です。

柔道整復師を1〜2年で辞めたら転職で不利になりますか？

理由を説明できれば、大きく不利になるとは限りません。「長時間労働で学ぶ時間が取れなかった」など事実を前向きに伝え、次の職場で何をしたいかを話せることが大切です。短期間の転職を繰り返さないよう、次の院は見学で実態を確かめてから決めましょう。

柔道整復師を辞めた人はどんな仕事に転職していますか？

整形外科クリニック、介護施設の機能訓練指導員、スポーツトレーナー、自費の整体サロンなどが代表的です。資格を活かす道のほか、営業職など別業界へ移る人もいます。まずは今の不満が職場と仕事のどちらにあるかを整理すると、選ぶ方向が見えやすくなります。

30代で柔道整復師を続けるか迷ったら、どう判断すればいいですか？

5年後にどんな働き方をしたいかから逆算して判断するのがおすすめです。院長や分院長を目指すなら今の業界で経験を積む価値があり、体力面が不安なら施術以外の役割がある職場も選択肢です。一人で決めきれない場合は、第三者に相談して選択肢を広げましょう。

まとめ

「柔道整復師はやめとけ」と言われる背景には、給与が上がりにくい構造、長い拘束時間、接骨院の飽和と保険制度の厳格化があります。

一方で、有効求人倍率3.17倍という数字が示すように、柔道整復師は職場を選べる立場にあります。

• 悩みが「職場」から来ているなら、転職で解決できる可能性が高い
• 「仕事そのもの」が合わないなら、資格を活かした職種変更も選択肢
• 判断の前に、給与・労働時間・求人条件を比べて情報を集める

今の職場だけを基準に、資格そのものを諦めてしまうのはもったいないことです。

治療家コネクトでは、退職や転職のご相談を無料で承っています。「柔道整復師を続けるべきか分からない」という段階でも、まずは相談だけでも大丈夫です。

無理に転職をすすめることはありません。今の職場の悩みや、資格を活かせる働き方について、気軽にLINEからお声がけください。