この記事の対象柔道整復師向け|部位:膝
「ジャンプの着地で膝のお皿がずれて、すぐ戻った」。こうした訴えは膝蓋骨脱臼の可能性があります。来院時には整復されていることが多く、見逃されやすい外傷です。本記事では柔道整復師向けに、病態と好発、評価のポイント、整復と固定、医療機関との連携、再脱臼予防の指導、療養費の注意点を整理します。
膝蓋骨脱臼とは(病態と好発)
膝蓋骨脱臼は、膝蓋骨(膝のお皿)が大腿骨の溝から外れる外傷で、ほとんどが外側への脱臼です。ジャンプの着地や方向転換で、膝が軽く曲がって内側に入った状態のまま大腿四頭筋が強く収縮したときに起こりやすく、多くはその場で自然に整復されます。
海外の報告では10代の女性に多いとされます。膝蓋骨を内側から支える内側膝蓋大腿靱帯(MPFL)が損傷しやすく、脱臼や整復の際に関節面の一部が欠ける骨軟骨骨折を伴うこともあります。初回脱臼後の再脱臼率は15〜44%と報告されています。
評価のポイント
問診
受傷時の動作、膝が「外れた・ずれた」感覚があったか、自然に戻ったか、過去の脱臼や膝くずれの有無を確認します。整復後に来院すると半月板損傷や靱帯損傷と間違えやすいため、受傷機転を丁寧に聞き取ることが鑑別の手がかりになります。反対側の脱臼歴も参考になります。
視診・触診
脱臼位のままなら膝蓋骨が外側に偏位し、膝は軽く曲がったまま伸ばせません。整復後は関節の腫れ(関節血腫)と、膝蓋骨の内側縁からMPFLの走行に沿った圧痛を確認します。
徒手検査
- アプリヘンジョンテスト(不安感テスト):膝を軽く曲げた位置で膝蓋骨を外側へ押し、不安感や大腿四頭筋の防御的な収縮が出れば陽性
- 膝蓋跳動:膝蓋骨を押すと浮いて戻る感触で、関節内の腫れの程度をみる
- 靱帯や半月板の検査も行い、合併損傷を見逃さない
急性期のアプリヘンジョンテストは痛みを強めやすいため、無理に行わず愛護的に確認しましょう。
施術アプローチと再脱臼予防
脱臼位のまま来院した場合は、股関節を曲げて大腿四頭筋をゆるめ、膝をゆっくり伸ばしながら膝蓋骨を内側へ誘導して整復するのが一般的です。整復後は固定を行い、骨軟骨骨折の有無を確かめるため医療機関での画像検査につなげます。
- 急性期:膝蓋骨が外側へずれないよう装具やサポーターで保護し、松葉杖で荷重を減らす。冷却と挙上で腫れを抑える
- 回復期:医師の指示に沿って可動域を少しずつ広げ、大腿四頭筋、特に内側広筋の筋力回復を進める
- 復帰期:体幹や股関節の筋力と片脚での安定性を高め、ジャンプや方向転換を段階的に加える
日本整形外科スポーツ医学会の資料では、スポーツ復帰は痛みや腫れ、動きの制限が消えて筋力が戻ってからで、通常2か月以上かかるとされています。
再脱臼を防ぐための指導
着地や切り返しで膝が内側に入る動きは、膝蓋骨を外へ引く力を強めます。股関節周囲の筋力強化とフォームの見直しを続けるよう指導しましょう。脱臼しやすい骨の形がある場合や脱臼を繰り返す場合は手術が勧められることもあるため、整形外科での相談を促します。
医療機関へつなぐべきサイン
医療機関へつなぐサイン
- 脱臼位のまま整復できない、または整復後も強い痛みが続く
- 関節の腫れが強い、膝が完全に伸びない・引っかかる(骨軟骨骨折の疑い)
- 脱臼を繰り返している、日常生活でも膝くずれが起こる
- 足のしびれや冷感があり、神経や血管の損傷が疑われる
療養費の取扱いの注意
保険取扱いの注意
柔道整復の療養費は、急性・亜急性の外傷性の骨折・脱臼・打撲・捻挫・挫傷が対象です。脱臼は応急手当を除き医師の同意が必要なため、整復後の施術を続ける場合は医師の同意を得てから行います。新たな外傷のない慢性的な不安定感は対象外となることがあります。最新の取扱いは厚生労働省や保険者の情報で確認してください。
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参考文献・参考資料
- 日本整形外科学会「膝蓋骨脱臼」
- 日本整形外科スポーツ医学会 広報委員会(監修)「スポーツ損傷シリーズ 12.膝蓋骨脱臼」
- 林大輝・斎藤充「膝蓋骨不安定症(膝蓋骨脱臼)の症状と治療」日本医事新報社
- Sanchis-Alfonso V, Montesinos-Berry E. Acute dislocation of the patella: should these patients be operated on more often? Annals of Joint (2018)
- Liebensteiner M, et al. Conservative versus tailored surgical treatment in patients with first time lateral patella dislocation. J Orthop Surg Res (2021)
- 厚生労働省「柔道整復師等の施術にかかる療養費の取扱いについて」
本記事は有資格者向けの一般的な臨床情報です。個々の患者の評価・施術は、各資格の業務範囲と医師の診断・同意に基づいて行ってください。

