「施術でその場は楽になっても、また同じ痛みで来る患者さんを見ると、体の使い方から変えたいと感じる」。「スポーツが好きで、体づくりに関わる仕事がしたい」。整骨院で働く柔道整復師が、パーソナルトレーナーへの転職を考えることがあります。
柔道整復師は、解剖学や運動学、けがの知識を国家資格として学んでいるため、パーソナルトレーナーとして働くうえで強みになります。一方で、ジムでは柔道整復師としての施術ができない場面があることや、働き方や収入の仕組みが整骨院と大きく違うことも知っておく必要があります。
この記事では、仕事内容の違い、柔道整復師の知識が活きる場面、ジムでできることとできないこと、資格の考え方、働き方と収入、転職前に確認したいことを順番に解説します。スポーツの現場で働く選択肢はスポーツトレーナーへの転職の記事でも紹介しています。
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パーソナルトレーナーの仕事と、柔道整復師の強み
結論として、柔道整復師からパーソナルトレーナーへの転職は十分に可能で、けがや体の構造の知識は大きな強みになります。ただし、仕事の中心は施術ではなく、運動の指導とお客さまの継続のサポートになります。
仕事内容の違い
| 項目 | 整骨院の柔道整復師 | パーソナルトレーナー |
|---|---|---|
| 主な仕事 | 骨折・脱臼・打撲・捻挫・挫傷の施術 | トレーニングの計画と指導、食事のアドバイス |
| 相手 | けがや痛みのある患者さん | 体づくりやダイエット、競技力向上を目指すお客さま |
| 1人あたりの時間 | 短い時間で多くの患者さんを担当することが多い | 1回60分前後のマンツーマンが多い |
| 料金 | 健康保険(療養費)が使える場合がある | すべて自費のコース料金 |
柔道整復師の知識が活きる場面
パーソナルトレーナーのお客さまには、腰痛や膝の痛み、過去のけがの不安を抱えている人も少なくありません。柔道整復師は、筋肉や関節の構造、けがの回復の過程を学んでいるため、痛みが出にくいフォームを提案したり、負荷のかけ方を調整したりする場面で強みを発揮できます。医療機関を受診したほうがよい症状に気づき、受診をすすめられることも、お客さまの安心につながります。
また、整骨院で多くの患者さんと話してきた経験は、お客さまの悩みを聞き出し、続けるための声かけをする場面で役立ちます。トレーニングは続けなければ成果が出にくいため、信頼関係をつくる力は大切な強みです。
向いている人・向いていない人
パーソナルトレーナーは、お客さまと長い期間をかけて目標に向かう仕事です。一人ひとりとじっくり向き合いたい人や、体の変化を一緒に喜びたい人には向いています。一方で、短い時間で多くの患者さんを施術することにやりがいを感じる人や、けがの施術そのものを極めたい人は、整骨院のほうが合っている場合もあります。自分がどんな場面にやりがいを感じるかを、転職の前に振り返ってみましょう。
ジムでできること・できないことと、資格の考え方
柔道整復師としての施術は施術所で
柔道整復師法では、柔道整復の業務は、原則として届出をした施術所で行うこととされています(出張による施術などの例外を除く)。ジムでトレーナーとして働く場合、骨折や捻挫などに対する柔道整復の施術を業務として行うことは、施術所として届け出ていなければできません。健康保険(療養費)を使った施術もできません。
ジムで行うのは、あくまでトレーニングの指導やストレッチの補助です。お客さまがけがをした場合は、応急の対応をしたうえで、医療機関や整骨院の受診をすすめるのが基本です。「柔道整復師だから」と施術のような行為をすると、トラブルの原因になるため注意しましょう。
けがの予防と運動指導は強みになる
施術はできなくても、けがの予防や、医療機関での治療を終えたあとの運動の指導は、パーソナルトレーナーの仕事として行えます。どのような動きで痛みが出やすいか、どの程度の負荷なら安全かを判断できることは、柔道整復師ならではの強みです。整形外科や整骨院と連携するジムもあるので、求人を選ぶときの参考にしましょう。
広告や名刺での名乗り方
柔道整復師の資格を持っていることを、プロフィールで伝えること自体は問題ありません。ただし、「治る」「改善を保証する」など、効果を約束するような表現は、景品表示法などの観点からも避けたほうが安心です。ジムの広告のルールにも従いましょう。
民間資格は必要?
パーソナルトレーナーには、国家資格はありません。働くうえで資格は必須ではありませんが、トレーニング指導の民間資格を持っていると、ジムの採用やお客さまの信頼につながることがあります。柔道整復師の知識に加えて、トレーニングの理論や栄養の知識を体系的に学べる点もメリットです。資格を取るための講座の中には、教育訓練給付金の対象になるものもあるので、教育訓練給付金の記事もあわせて確認してみてください。
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働き方・収入の仕組みと、転職前に確認したいこと
主な働き方
- ジムに正社員として雇われる:固定給に、指導の件数に応じた手当がつくことが多い
- ジムと業務委託契約を結ぶ:指導した件数や売上に応じて報酬を受け取る
- フリーランスとして独立する:自分でお客さまを集め、レンタルジムなどで指導する
収入の仕組みで気をつけたいこと
パーソナルトレーナーの収入は、担当するお客さまの数や、コースの契約件数に左右されやすい傾向があります。特に業務委託やフリーランスでは、お客さまがつくまでの間は収入が安定しないことがあります。整骨院の固定給に慣れている場合は、生活費の見通しを立ててから転職を考えましょう。
業務委託の場合は、社会保険や雇用保険の対象にならないことが多く、確定申告も自分で行う必要があります。契約の前に、報酬の決まり方、ジムに支払う手数料、指導できる時間帯、契約の解除の条件を確認しておくことが大切です。
集客や営業の力も求められる
パーソナルトレーナーは、体験の申し込みからコースの契約につなげる営業や、SNSでの発信など、集客に関わる仕事も多くあります。整骨院では院が集客を担っていることが多いため、この点に戸惑う人もいます。柔道整復師としての経験を伝えることは、お客さまに安心感を与える材料になります。
転職前に確認したいこと
- 雇用か業務委託か、契約の形を確認する
- 固定給の有無と、手当や報酬の計算の方法を確認する
- 研修の内容と、研修期間中の給料を確認する
- コースの販売ノルマがあるかを確認する
- 柔道整復師の知識を活かせる指導の方針か、見学や体験で確かめる
整骨院で運動指導に関わる選択肢も
すぐに転職するのが不安な場合は、運動指導やトレーニングに力を入れている整骨院に移る選択肢もあります。施術と運動指導の両方に関われるため、柔道整復師としての経験を積みながら、指導の力を伸ばすことができます。整骨院の仕事を続けながら、休日に指導をする副業という形もあります。副業の考え方は柔道整復師の副業の記事で紹介しています。
よくある質問
柔道整復師はパーソナルトレーナーになれますか?
パーソナルトレーナーに国家資格は必要ないため、転職は可能です。けがや体の構造の知識は、痛みが出にくい指導をするうえで強みになります。
ジムで柔道整復の施術をしてもいいですか?
柔道整復の業務は、原則として届出をした施術所で行うこととされています。ジムでの仕事は、トレーニングの指導やストレッチの補助が中心で、健康保険を使った施術もできません。
トレーナーの民間資格は取ったほうがいいですか?
必須ではありませんが、採用やお客さまの信頼につながることがあります。トレーニング理論や栄養の知識を体系的に学べる点もメリットです。
パーソナルトレーナーの収入は安定していますか?
担当するお客さまの数やコースの契約件数に左右されやすく、業務委託やフリーランスでは収入が安定しないことがあります。契約の形と報酬の仕組みを事前に確認しましょう。
整骨院の仕事を続けながらトレーナーをすることはできますか?
勤務先の就業規則で副業が認められていれば、休日にトレーナーとして指導する働き方も考えられます。運動指導に力を入れている整骨院に移る方法もあります。
まとめ
- パーソナルトレーナーに国家資格は不要で、柔道整復師の知識は強みになる
- 仕事の中心は施術ではなく、運動の指導とお客さまの継続のサポート
- ジムでは柔道整復の施術や健康保険を使った施術はできない
- 収入は担当件数に左右されやすく、業務委託は保険と確定申告に注意する
- 運動指導に力を入れる整骨院や副業という選択肢もある
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