病気の治療と整骨院の仕事を両立するには？柔道整復師が使える制度と伝え方

「定期的な通院が必要になったけれど、整骨院の勤務は休みを取りにくい」。「病気のことを院長に話したら、辞めさせられないか不安」。持病や、がん、心の不調などの治療を続けながら働く柔道整復師は少なくありません。

病気になったからといって、すぐに仕事を辞める必要はありません。厚生労働省は「事業場における治療と仕事の両立支援のためのガイドライン」（2016年策定）を示し、職場が治療と仕事の両立を支える考え方を広げています。整骨院のような小さな職場でも、話し合いによって働き方を調整できることがあります。

この記事では、院への伝え方、両立支援の進め方、通院のための休みや勤務時間の調整、休むときの傷病手当金、両立が難しいときの選択肢を順番に解説します。心身の不調で休職を考えている方は休職と傷病手当金の記事もあわせて確認してください。

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院に病気のことを伝えるか、どう伝えるか

結論として、病気のことをどこまで伝えるかは本人が決めることですが、通院のための休みや仕事内容の調整が必要な場合は、必要な範囲で院長に伝えたほうが、支援を受けやすくなります。病名をすべて伝える必要はなく、仕事に関わる配慮の内容を中心に伝えれば十分なこともあります。

伝えるときに整理したいこと

1. 通院の頻度と、休みが必要になる曜日や時間帯
2. 治療の副作用などで、体調が悪くなりやすい時期
3. 避けたほうがよい仕事（重い物の持ち運び、長時間の立ち仕事、体重をかける手技など）
4. 続けられる仕事と、希望する勤務時間
5. 治療の見通し（どのくらいの期間、どのような治療が続くか）

主治医の意見を活用する

厚生労働省のガイドラインでは、働く人が主治医に仕事の内容を伝え、主治医が就業上の配慮について意見を出し、職場がそれをもとに配慮を検討するという流れが示されています。ガイドラインには、勤務情報を主治医に伝えるための様式や、主治医の意見書の様式例も載っています。整骨院の仕事は、立ち仕事や力を使う手技が多いため、どの作業が負担になるかを具体的に主治医に伝えると、現実的な意見をもらいやすくなります。

伝えるタイミング

治療の予定がわかった段階で、早めに伝えるのがおすすめです。急に休むことになると、患者さんの予約や、ほかのスタッフのシフトに影響が出ます。前もって相談しておけば、院も人員の調整をしやすくなり、お互いに負担を減らせます。病気のことを知るスタッフの範囲についても、院長と相談しておきましょう。病気の情報は、本人の同意なく広く共有されるべきものではありません。

通院や体調に合わせた働き方の調整

整骨院で治療と仕事を両立するには、次のような調整が考えられます。どれを使えるかは院の規則や話し合いによりますが、具体的に提案すると話が進みやすくなります。

使える休みと勤務の調整

方法	内容
年次有給休暇	通院の日に使える。半日単位や時間単位で取れる院もある
シフトの調整	通院の曜日を休みにする、午前だけの勤務にする
勤務時間の短縮	体調が戻るまで、1日の勤務時間を短くする
仕事内容の調整	体格の大きい患者さんの施術を代わってもらう、受付や書類の仕事を中心にする
休職	就業規則に休職制度があれば、治療に専念する期間を取る

年次有給休暇は、雇い入れの日から6か月間継続して働き、全労働日の8割以上出勤すると与えられます（労働基準法39条）。パートやアルバイトも、働く日数に応じて与えられます。

心の不調の場合

うつ病や適応障害などの心の不調は、外から見えにくいため、周りに理解されにくいことがあります。症状によっては、患者さんとの会話や、忙しい時間帯の対応が負担になることもあります。主治医と相談しながら、働く時間や担当する仕事を少しずつ戻していく方法もあります。

小さな院だからこそできる工夫

スタッフの少ない整骨院では、休みを取りにくいと感じるかもしれません。一方で、院長と直接話し合えるため、シフトの調整などを柔軟に決めやすいという面もあります。治療を続けながら働いた経験は、同じように病気を抱える患者さんの気持ちを理解することにもつながります。

復帰するときの進め方

治療のために長く休んだあとは、いきなり以前と同じ勤務に戻すのではなく、短い時間の勤務から始めて少しずつ戻していく方法もあります。復帰の前に、主治医から「どのくらいの時間なら働けるか」「避けたほうがよい作業は何か」について意見をもらい、院長と復帰の計画を話し合っておくと安心です。復帰後も、体調の変化があれば早めに伝えられるよう、定期的に話す機会をつくってもらいましょう。

休むときの給付と、両立が難しいときの選択肢

傷病手当金

勤務先の健康保険に加入している人が、病気やけがで仕事を休み、給料を受け取れない場合は、健康保険から傷病手当金が支給されます。連続する3日間を含み4日以上仕事を休んだ場合に、4日目から支給され、1日あたりの金額は、おおむね標準報酬日額の3分の2です（全国健康保険協会）。支給期間は、支給を始めた日から通算して1年6か月です（2022年1月から通算化）。

国民健康保険に加入している場合は、傷病手当金の制度がないことが多いため、休む期間の生活費をどうするか、早めに考えておきましょう。休む前に、貯金や家族の支援も含めて生活の見通しを立てておくと、治療に専念しやすくなります。整骨院が社会保険に加入しているかどうかは、給与明細の控除欄で確認できます。

病気を理由にした解雇や退職勧奨

病気になったことだけを理由にした解雇は、客観的に合理的な理由と社会通念上の相当性が求められます（労働契約法16条）。治療をしながらでも働ける状態なのに、「病気の人は雇えない」と退職を迫られた場合は、すぐに退職届にサインせず、相談窓口を利用しましょう。

転職するときに伝えるかどうか

治療を続けながら転職する場合、面接で病気のことを伝えるかどうかも悩むところです。仕事に影響する配慮が必要な場合は、入職後のずれを防ぐために、必要な範囲で伝えておくほうが安心です。通院の曜日や勤務時間の希望を、条件として先に相談しておきましょう。

両立が難しいときの選択肢

• 勤務時間の短い求人や、パートの働き方に切り替える
• 体への負担が少ない職場（機能訓練指導員、医療機関の受付など）に移る
• 体調が整うまで休職し、そのあとで働き方を考える

子育てと同じように、短い時間で働ける整骨院もあります。時短勤務の考え方は時短勤務の記事で紹介しています。

相談先

• 産業保健総合支援センター：治療と仕事の両立支援の相談、職場との調整の支援
• がん診療連携拠点病院などのがん相談支援センター：がんの治療と仕事の両立の相談
• 総合労働相談コーナー：病気を理由にした解雇や退職勧奨
• 加入している健康保険の窓口：傷病手当金の手続き

よくある質問

病気のことを院長に伝えなければいけませんか？

伝えるかどうかは本人が決められますが、通院のための休みや仕事内容の調整が必要な場合は、必要な範囲で伝えたほうが支援を受けやすくなります。病名より、必要な配慮の内容を中心に伝えれば十分なこともあります。

通院のために休みを取ってもいいですか？

年次有給休暇を通院の日に使うことができます。半日単位や時間単位で取れる院もあります。シフトの調整や勤務時間の短縮も、院と話し合って検討しましょう。

病気で仕事を休んだら、給料の代わりはありますか？

勤務先の健康保険に加入していれば、連続する3日間を含み4日以上休んだ場合に、4日目から傷病手当金を受け取れます。1日あたり、おおむね標準報酬日額の3分の2です。

病気を理由に辞めてほしいと言われました。

病気だけを理由にした解雇には、客観的に合理的な理由と社会通念上の相当性が必要です（労働契約法16条）。退職届にすぐサインせず、総合労働相談コーナーなどに相談しましょう。

両立支援について相談できる窓口はありますか？

都道府県の産業保健総合支援センターで、治療と仕事の両立について相談できます。がんの場合は、がん相談支援センターも利用できます。

まとめ

• 病気のことは、必要な配慮の範囲で院長に伝えると支援を受けやすい
• 厚生労働省の両立支援ガイドライン（2016年）では、主治医の意見をもとに配慮を検討する流れが示されている
• 有給休暇、シフトの調整、勤務時間の短縮、仕事内容の調整を組み合わせる
• 休むときは、健康保険の傷病手当金を通算1年6か月まで受け取れる
• 病気だけを理由にした解雇には合理的な理由が必要で、相談窓口を利用できる

治療家コネクトでは、退職や転職のご相談を無料で承っています。治療と仕事の両立に悩んでいる方も、体調に合わせて働き方を変えたい方も、気軽に声をかけてください。まずは相談だけでも大丈夫です。