同僚が次々辞める整骨院｜人手不足で残るか迷う柔道整復師へ

「今年に入って3人目の退職。残ったスタッフで回すしかない」。同僚が次々に辞めていく整骨院で、増え続ける担当患者とシフトに疲れきっていませんか。

人手不足の整骨院とは、退職者の補充が追いつかず、残ったスタッフ1人あたりの施術人数や業務量が増えている職場のことです。一時的な欠員なら乗り越えられても、辞める人が続く職場には、院の体制そのものに原因があることが少なくありません。

この記事では、人が次々に辞める整骨院に共通するサイン、負担が増えたときに知っておきたいルール、そして残るか辞めるかを決めるための判断基準を整理します。

「自分だけが取り残されている気がする」という方は、治療家コネクトのLINE無料相談で気持ちを整理することもできます。

同僚が次々辞める整骨院にはどんな原因がある？

同僚が次々に辞める整骨院には、長時間労働、給与への不満、院長との関係、教育の仕組みのなさといった原因が重なっていることが多くあります。1人が辞めると残った人の負担が増え、さらに辞める人が出るという悪循環に陥りやすいのが特徴です。

働く人が辞めること自体は、珍しいことではありません。厚生労働省の「雇用動向調査」（2024年）によると、全産業の離職率は14.2%、医療・福祉は13.8%でした。ただし、少人数の整骨院で1年に何人も辞めるようなら、平均を大きく超えていると考えられます。

人が辞める院に共通するサイン

人が続けて辞める院には、次のようなサインが見られることがあります。

• 求人がいつも出ていて、入職した人が1年もたたずに辞める
• 退職の理由について、院長が「本人の問題」としか言わない
• 残業や休日出勤が当たり前になり、有給を取る雰囲気がない
• 辞めた人の担当患者が、そのまま残った人に割り振られる

新しい人が入りにくい時代になっている

人手不足は、院の中だけの問題ではありません。治療家コネクトの資料にある全国柔道整復学校協会の調査（2025年度入学者）では、私立の養成施設55校の入学者は2,308人で、定員3,332人に対する充足率は69.3%でした。

新しい柔道整復師が減っていく中で、辞めた人の穴がすぐに埋まらない院は今後も増えると考えられます。人が定着する工夫をしている院かどうかが、これまで以上に大きな差になります。

辞める理由は院の外からは見えにくい

辞めていった同僚が本当の理由を話さずに去ることも多く、院長が原因に気づいていない場合もあります。送別の場で「家庭の事情で」と聞いていても、実際には長時間労働や人間関係が理由だったというのは、よくあるケースです。残ったスタッフ同士で負担の実態を共有しておくと、院に改善を求めるときの力になります。

人手不足で負担が増えたときに知っておきたいルールは？

人手不足で負担が増えても、残業時間には法律の上限があり、院は働く人の健康に配慮する義務を負っています。「人がいないから仕方ない」という理由で、無制限に働かせてよいわけではありません。

受付締めの後、辞めた同僚の分までカルテを書き、片付けを終えると22時。翌朝は8時から予約が入っている。人手不足の整骨院では、こうした日々が続くことがよくあります。

残業時間の上限と休みのルール

時間外労働には、労働基準法で上限が定められています。2020年4月からは中小企業にも上限規制が適用され、整骨院も例外ではありません。

ルール	内容
時間外労働の原則の上限	月45時間・年360時間（36協定が必要）
特別な事情がある場合	年720時間以内、月100時間未満など
休日	少なくとも毎週1日、または4週間に4日以上
年次有給休暇	年10日以上付与される人は、年5日の取得が義務

残業の上限について詳しくは、整骨院の残業の上限と36協定で解説しています。

負担を院に伝えるときのポイント

負担が限界に近いときは、感情ではなく数字で院に伝えると話が進みやすくなります。1日の施術人数、残業時間、休みが取れていない日数をメモしておき、「このままでは施術の質が保てない」という形で相談しましょう。

ひとりで施術と受付を回す時間が増えている場合は、整骨院のワンオペ勤務の確認点も参考になります。

人手不足の整骨院に残るか辞めるかの判断基準は？

残るか辞めるかは、院が人手不足の解消に向けて具体的に動いているか、そして自分の心身がもつかの2点で判断するのがおすすめです。改善の見通しがないまま負担だけが増え続けるなら、自分を守るために職場を変えることも前向きな選択です。

「自分まで辞めたら、患者さんや残る同僚に迷惑がかかる」と悩む人は少なくありません。それでも、限界まで働いて体を壊してしまえば、施術者として長く働くことができなくなってしまいます。

残るか辞めるかを考える手順

判断に迷ったときは、次の順番で状況を整理してみましょう。

1. この半年の退職者の数と、自分の残業時間・施術人数の変化を書き出す
2. 院長に、採用や業務の見直しの予定があるかを聞く
3. 答えが具体的か、期限があるかを確かめる
4. 心身の不調が出ていないか、睡眠や食欲をふり返る
5. 改善の見込みが薄ければ、在職中に転職の準備を始める

次の職場で同じことをくり返さないために

次の職場を選ぶときは、人が定着しているかを入職前に確かめることが大切です。スタッフの勤続年数や、この1年の退職者数を面接で聞いてみると、院の実態が見えてきます。

入職前に調べられる方法は、整骨院の評判や離職率の調べ方で紹介しています。離職の傾向や長く続く院の特徴は、柔道整復師・治療院の離職率と長く続く院も参考にしてください。

よくある質問（FAQ）

同僚が辞めて仕事が増えたのに、給料が変わらないのはおかしいですか？

給料が自動的に上がる決まりはありませんが、残業が増えた分の残業代は支払う必要があります。担当患者や役割が大きく増えた場合は、手当や評価への反映を院長に相談してよい場面です。残業時間と業務量の変化を記録しておくと、話し合いの材料になります。

人手不足の時期に辞めるのは無責任ですか？

無責任ではありません。人員を確保するのは院の責任で、働く人が辞める自由は法律でも守られています。期間の定めのない雇用なら、民法627条により申し出から2週間で退職できます。引き継ぎを丁寧に行えば、時期を理由に自分を責める必要はありません。

人がよく辞める整骨院かどうか、入職前に見分けられますか？

ある程度は見分けられます。求人がいつも出ているか、口コミで退職者の声が多くないかを調べ、面接ではスタッフの勤続年数や1年の退職者数を聞いてみましょう。見学のときに、スタッフの表情や会話の雰囲気を観察するのも有効です。

残業が月45時間を超えています。違法ですか？

時間外労働の原則の上限は月45時間・年360時間です。特別な事情があって36協定に特別条項がある場合は、年720時間以内などの範囲で超えることが認められますが、月45時間を超えられるのは年6か月までです。36協定の内容を院に確認し、超えている場合は労働基準監督署に相談できます。

辞めたいけれど、残る同僚に申し訳ない気持ちがあります。

その気持ちはとても自然なものです。ただ、職場の人員を整えるのは院の役割で、あなたが無理を続けても根本的な解決にはなりません。退職日までに引き継ぎ資料を丁寧に残すなど、自分にできる形で誠意を示せば十分です。

人手不足を理由に、休日出勤を毎週頼まれます。断れますか？

休日出勤は、36協定で休日労働が定められている場合に命じられますが、法律で決まった休日の確保は必要です。毎週のように休みがつぶれるなら、休日のルールを守れていない可能性があります。体調や家庭の事情を伝え、回数を減らせないか相談しましょう。

まとめ

同僚が次々に辞める整骨院では、長時間労働や給与への不満、教育の仕組みのなさなどが重なっていることが多く、1人の退職が次の退職を呼ぶ悪循環に陥りやすくなります。新しい柔道整復師が減るなか、人が定着する工夫をしている院かどうかの差は広がっています。

人手不足でも、残業には月45時間・年360時間を原則とする上限があり、院は働く人の健康に配慮する義務を負っています。負担が増えたときは、数字で記録して院に相談しましょう。

院が改善に向けて具体的に動いておらず、心身の不調が出ているなら、職場を変えることも前向きな選択です。次の職場では、人が定着しているかを入職前に確かめることが大切です。

治療家コネクトでは、退職や転職のご相談を無料で承っています。「人が辞めていく院で疲れきっている」「長く働ける院を見つけたい」といったお悩みも、お気軽にお聞かせください。

今すぐ転職を決めていなくても大丈夫です。まずは相談だけでも、気持ちが楽になることがあります。