整骨院の仕事で腰痛がつらい｜柔道整復師の対策と働き方の見直し

2026年11月6日

1日に何十人もの患者さんを施術し、閉院のころには腰に手を当てないと立ち上がれない。「患者さんの腰は診ているのに、自分の腰はぼろぼろ」と感じている柔道整復師は少なくありません。

施術者の腰痛とは、中腰での施術や長時間の立ち仕事など、仕事の動作のくり返しによって起こる腰の痛みのことです。放っておくと慢性化し、施術の質や働き続けられるかどうかにも影響します。

この記事では、柔道整復師が腰痛を抱えやすい理由と職場でできる対策、労災の考え方、そして体に負担の少ない働き方を選ぶための判断基準を整理します。

「腰がつらくて、この先も今の院で続けられるか不安」という方は、治療家コネクトのLINE無料相談で働き方を相談することもできます。

柔道整復師が腰痛を抱えやすいのはなぜ？

柔道整復師が腰痛を抱えやすいのは、中腰や前かがみの姿勢での施術を、休みなく何度もくり返す仕事だからです。施術ベッドの高さが合わない、休憩が取れないといった職場の条件も、腰への負担を大きくします。

腰痛は、働く人の健康問題の中でも特に多いものです。厚生労働省は2013年に「職場における腰痛予防対策指針」を改訂し、腰痛を多くの業種で業務上の病気の中でもっとも割合が大きいものと位置づけました。

施術者の腰への負担は、1回ごとの姿勢と、1日の施術人数のかけ算で大きくなります。とくに次のような条件が重なると、腰痛が起こりやすくなります。

治療家コネクトの資料にある求人サイトの記事でも、1日中の立ち姿勢や中腰での手技のくり返しで、腰痛や手首の腱鞘炎を抱えて退職に至るケースが多いと紹介されています。

腰痛は体の使い方だけでなく、心理的なストレスとも関係しています。厚生労働省の働く人のメンタルヘルス・ポータルサイト「こころの耳」では、仕事への不満や人間関係のストレスが、腰痛を悪化・長期化させることがあると解説されています。

夕方の混雑で院長に急かされながら施術を続け、帰りの電車で腰をさする。体の負担と心の負担が重なると、痛みはなかなか引きません。

整骨院でできる腰痛対策は、施術の環境を整えることと、働き方の中に回復の時間をつくることの2つです。自分の工夫だけで限界があるときは、院に設備や体制の改善を相談することも大切です。

厚生労働省の腰痛予防対策指針では、事業者が取り組むべき対策として、作業の管理、作業環境の管理、健康の管理、労働衛生教育などが挙げられています。整骨院もこうした考え方の対象になります。

施術者自身ができる工夫は、姿勢を変えられる環境をつくり、こまめに腰を休ませることです。次のような工夫から始めてみましょう。

朝いちばんの施術の前に、スタッフ全員で5分だけ体操をする。こうした小さな習慣を取り入れている院もあります。自分ひとりで始めにくい場合は、朝礼の時間を使った取り組みとして提案してみるのも一つの方法です。

個人の工夫では限界があるときは、院に環境の見直しを相談しましょう。相談するときは、「腰が痛い」とだけ伝えるより、具体的な改善案を添えると話が進みやすくなります。

健康診断の扱いが気になる場合は、整骨院の健康診断のルールも確認しておきましょう。

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腰痛で働き続けるのがつらいときは、痛みの程度と、職場が改善に応じてくれるかの2点で判断するのがおすすめです。改善の見込みがないまま無理を続けると、施術者としての寿命を縮めてしまうおそれがあります。

腰痛が業務上の病気として多いことは、最新のデータでも変わっていません。神奈川労働局の資料では、2025年の業務上疾病（新型コロナウイルス感染症を除く）のうち、災害性腰痛が71.6%を占めたと示されています。

患者さんの介助中に腰をひねった場合など、仕事中のけがで起きた腰痛は、労災保険の対象になることがあります。腰痛の労災認定には、けがによるものと、長く続いた負担によるものの2つの考え方があります。

「健康保険で治しておいて」と言われても、仕事中のけがなら労災として扱うのが原則です。詳しくは整骨院の労災隠しに注意したい理由で解説しています。痛みが強く働けない場合は、休職と傷病手当金の使い方も選択肢になります。

体の負担を減らすには、施術人数や施術スタイルが違う職場を選ぶ方法もあります。職場ごとの特徴を比べてみましょう。